ついに育児休業も8ヶ月目に突入した。
最近ひしひしと感じているのが、「確実に減っていく口座残高への恐怖」だ。笑 今回は、実際に育休に入ってみてわかったリアルな懐事情と、事前に絶対に知っておくべき「お金の罠」についてまとめてみようと思う。
育休中の収入ってぶっちゃけいくら？
制度が整ってきたおかげで、育休中も「育児休業給付金」などの手当が出る。 ざっくり手取り換算すると、以下のようなイメージだ。
- ① 最初の最大28日間： 約10割（実質全額カバー）
- ② 29日目 〜 180日目： 約8割
- ③ 181日目以降 〜 育休終了： 約6割
「6割〜8割もらえるなら意外と手厚いじゃん！」と思うかもしれない。私自身、諸々事前に把握はしていたし、育休中に使えるお金として100万円ほど手元に準備して臨んだ。
しかし、8ヶ月目（給付率6割のフェーズ）に入った今、やっぱり家計の圧迫感をリアルに感じ始めている。その理由は、以下の「2つの盲点」があるからだ。
覚悟せよ！育休中に襲いかかる「2つの盲点」
手当は出る。それは本当にありがたい。だけど、以下のマイナス要素がとにかくデカいのだ。
💀 罠1：ボーナス（期末・勤勉手当）が出ない
これが最大の打撃。 教員の場合、年間を通じて考えると軽く100万円以上の減収になる。毎月の手当が減るだけでなく、このまとまった塊（ボーナス）がごっそり消えるのが、ボディブローのように家計に効いてくる。
💡 ワンポイント 復帰する時期（基準日など）によっては、多少なりともボーナスがもらえるケースもあるようだ。このあたりは、職場の事務担当に事前に確認をして、一番効率の良いタイミングで育休に入ったり、復帰したりする戦略が必要だと思う。
💀 罠2：住民税は「前年の所得」でガッツリ請求される
育休中は社会保険料が免除されるというメリットはある。 しかし、住民税だけは別格だ。住民税は「去年の収入」に対してかかるため、収入が減った今、容赦なく現役時代の金額で請求がくる。
普段は給料から天引き（特別徴収）されているから意識しにくいけれど、育休に入ると自宅にドカンと一括、あるいは数回に分かれた請求書（普通徴収）が届く。あの金額を目の前にすると、一瞬時が止まるレベルでびっくりする。
まとめ：計画的な「お金の工面」は絶対条件
「事前に調べて知っていること」と、「実際に毎月収入が減っていくのを肌で感じる恐怖」は全くの別物だった。
手元に資金を準備していても、入ってくるお金が減り、出ていくお金（住民税など）が大きいと、精神的なプレッシャーは想像以上にある。
これから育休を取得しようと考えている人は、手当のシミュレーションだけでなく、「ボーナスが出ない期間の補填」と「住民税の支払い分の確保」を今すぐ計画に組み込んでほしい。しっかりとお金の工面をしておくことこそが、安心して育児に専念するための第一歩だと、身をもって痛感している。
お金がなくても、もちろん腹は減るししたいこともある。
少なくなる収入でやるしかねえんだ。
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